禁煙外来

タバコは身体にとって悪いことばかりです。血管に悪影響を与えて動脈硬化を促したり、慢性閉塞性肺疾患などの呼吸器疾患や心筋梗塞などの呼吸器・心臓血管系の疾患を引き起こしたりすることもあります。肺がんや喉頭がん、食道がん、膀胱がんなど、あらゆる部位に起こるがん（悪性腫瘍）の原因にもなります。タバコをやめれば、これらの疾患の予防や軽減にもつながりやすくなります。
そしてタバコの煙は、吸う方だけでなく、周りの方にも受動喫煙させて害を与えてしまいます。特に、一緒に住まれているご家族が、受動喫煙の影響を一番受けると考えられます。
ご自身とご家族の健康のためにも、ぜひ、禁煙を始めてみましょう。

受動喫煙を防ぎましょう

そしてタバコの煙は、吸う方だけでなく、周りの方にも受動喫煙させて害を与えてしまいます。

受動喫煙とはタバコから立ち上る煙(副流煙)と、喫煙者が吐き出した煙(呼出煙)を、非喫煙者が吸い込んでしまうこと。喫煙者自身がタバコの煙を吸い込むことを“一次喫煙”というのに対し“二次喫煙”と呼ばれ、いわゆる「受動喫煙」はこの二次喫煙を指します。喫煙者が直接タバコから吸い込む煙(主流煙)よりも、副流煙の方が有害物質の濃度が高く、その種類は200から300と膨大。このうち、およそ60種類は発がん性を持つとも言われています。

たとえ、家の中で吸っていなくても喫煙者の肺からは喫煙後45分も有害物質が出続けているという報告もあります。

タバコを吸う家庭の子どもは、肺炎・気管支炎・ぜん息などにかかりやすいと言われてます。
親がタバコをやめた家庭では、9割のぜん息の子どもが良くなるという報告もあります。
受動喫煙のある子どもは、受動喫煙のない子どもよりも平均身長が0.5~1.6cm低くなり。乳幼児突然死症候群(SIDS)の危険性が、両親が喫煙する場合は4.7倍とも言われています。

特に、一緒に住まれているご家族が、受動喫煙の影響を一番受けると考えられます。
ご自身とご家族の健康のためにも、ぜひ、禁煙を始めてみましょう。

現在、禁煙治療は保険適用とされるので、患者様にかかる負担も以前より軽減されています。ただし、健康保険で受けるには、一定の条件に当てはまる必要があります。その条件は、1回目の診察で医師がチェックを行うよう定められています（条件に合わなくても、ご自身で治療費用全額を払って禁煙治療を受けることは可能です）。

健康保険で禁煙治療を
受けるための条件

• ニコチン依存症のテスト（TDS：TobaccoDependenceScreener）で5点以上になること
• 35歳以上の方で、「タバコを吸い始めてからの本数」×「喫煙を始めた年数」（ブリンクマン指数）が200以上であること
  例：25歳から1日15本吸っている45歳の方は、15×20=300で条件に合います。
• 今すぐタバコをやめたいと考えている方
• 医師の説明を聞いて、納得していただいた後に同意書へサインすること

※もし、以前にも健康保険で禁煙治療を受けられたことがある方は、前回の初診から1年経っていないと、自由診療の対象となります。

禁煙治療にかかる費用は、薬の種類によって異なりますが、3割負担で8〜12週間続けていただくと、およそ13,000円〜20,000円ぐらい要します。
1日に1箱タバコを吸われる方は、8〜12週間分のタバコをまとめ買いされるよりも、3割負担で禁煙治療を受けたほうがお得と言われています。